報道関係者各位

2025年10月19日

日本マネジメント総合研究所合同会社

　国内外各地での震災・風水害・各種災害・戦禍・性暴力をはじめとする各種被害などに際し、各地各位のみなさまのご安全・ご健康・ご快癒とともに、ご無念ながらに天上に召されました尊い御霊・御仏のご冥福を心よりお祈り申し上げます。

　”「ビジネスと人権」やESG・ガバナンスなどの諸問題の発生源は、たどっていけばビジネスプロセスに行きつく！”との元・国連の専門官で弊社理事長の戸村智憲による観点から、公益経営・公益監査の重症性を説いて参りました。

　1日間の公開セミナーでお届けする腹落ちして応用がきく「わかりやすいガバナンス解説」をはじめ、「ビジネスと人権」・ESGの幅広い分野のお話しだけでなく、1時間からでも公益経営・公益監査に触れて頂ける講演・役員研修・全職員対象研修・指導をご要望の声にお応えして、本リリースをお届け致します。

【今回の新規指導ラインナップ】

・演題等（例）：　「ビジネスプロセスを通して社会を良くする公益経営・公益監査」

・指導者/講師：　日本マネジメント総合研究所合同会社　理事長　戸村智憲（とむらとものりプロフィール： https://www.jmri.co.jp/tomura.html ）

・ご依頼・ご依頼に関する専用ウェブフォーム：　https://www.jmri.co.jp/contact2.html

＜指導内容（例）＞

・そもそも、公益経営・公益監査ってなんですか？

・「公益経済活動」と「反公益経済活動」ってなんですか？

・戸村版「超絶わかりやすくて応用がきく」ガバナンス早わかり解説

・ESGの主な課題と対策

・「ビジネスと人権」でこんなところに気を付けよう！

・倫理観って地に足をつけて言うと結局どういうこと？

・人権侵害・不正・環境汚染などは「ビジネスプロセス」を通じて発生する

・そのビジネスプロセス自体を社会をより良くするものに変えていこう！

・公益経営に実効性を持たせる公益取締役・公益監査役によるガバナンス強化

・ガバナンスにまつわる諸問題の本音に根差した「ガバナンスのツッコミ視点」による早わかり解説

・Q&A

など

※各内容（例）等は、最新動向・社会状況・最新の研究成果等を基に、より良いものをお届けする等のため、事前の予告なく内容や構成等の改訂・修正・変更等を行う可能性がございます。予め悪しからずご了承下さいませ。

【講演・セミナーも1つの芸術作品だ！戸村の「レクフォーマンス」について】

　講演・研修も含めて出演/講演/研修/経営指導/執筆等は、単なる無機質な解説や棒読み音声ではなく、１つの芸術作品・文芸作品であり、ビジネスや専門分野の知見をもとに、心を動かすアーティストとしての表現のステージと考えております。

　「Lecformance」では、楽しさ・奥深さ・軽妙さ・ズバッと斬りこむ力強さ・緩急・躍動・温かさなど、魅力あるステージをお届けできるよう、プレミアムな意味を込めて日々ブラッシュアップして参ります。

◎レクフォーマンスやご提供ラインナップ例：　https://www.jmri.co.jp/lecformance.html

　以上でございます。

本リリースに関するお問い合わせ先：

日本マネジメント総合研究所合同会社

理事長 戸村 智憲

〒107-0052 東京都港区赤坂2-16-6 BIZMARKS赤坂1階

電話：050-3196-4513 (弊社コールセンター：音声自動応答システム+オペレータ)

ウェブサイト： https://www.jmri.co.jp/

※お仕事のご依頼・取材ご依頼などの専用ウェブフォーム： https://www.jmri.co.jp/contact2.html

※一般的なお問合せ用ウェブフォーム： https://www.jmri.co.jp/contact.html

※DX推進・業務効率化・自殺防止のメンタルサポート活動等も含めた業務支障などの観点から、また、非常勤理事でもある戸村智憲の妻（戸村妃美）の仕事と心身の療養の両立支援などの観点からも、基本的に上記のウェブフォームよりご連絡下さいませ。メディアさまからのお急ぎのご依頼や、公益性の高い緊急のご用件の場は、架電ご連絡での対応も承っております。

※クレームに関しましては、カスタマーハラスメント防止に関する条例等に沿って、下記の指定ウェブフォームのみにて、必ず、(1)対象事案、(2)「クレームの申し立て」、(3)ご返信・ご連絡がとれるメールアドレスと正式なご住所(建物名や部屋番号なども含めて略さずご記載下さい)・お電話番号を明記、(4)クレームの根拠および根拠法令等、の4点は最低限必須事項としてご記載・ご送信下さいませ。弊社の顧問弁護士（事案が簡易裁判所での取り扱い範囲の場合などでは簡裁代理権のある顧問司法書士等の場合もあり得ます）などにも相談の上で対応を検討致します（返信・対応等をお約束するものではございません。また、状況により、心苦しくも裁判所からの特別送達という形での返答・対応となる可能性もあり得ることを予めお知りおき下さい）。それ以外のご来訪・架電ご連絡・FAXご送信・郵送物等のご配送等でのクレームに関しましては、業務上の支障になりかねませんので、お承り致しかねますことを予めご了承下さいませ。

・弊社指定のクレームに関するウェブフォーム：　https://www.jmri.co.jp/contact.html